顧客体験起点型ホテルDXフレームワークで見える5つの課題【IT活用事例集分析 第3回】

2026/09/12

宿泊施設のSNS・OTA・LINE・自社Webサイト運用を顧客体験起点型ホテルDXフレームワークで整理。顧客接点の抜け漏れや担当者不在、再訪施策不足など、運用上の5つの課題を可視化する方法を解説します。

前回のおさらい

前回の記事「施策と業務を可視化するホテルDX整理フレームワーク【IT活用事例集分析 第2回】」では、観光庁の事例集をもとに、カスタマージャーニー、ホテルの役割、実際の業務、チャネルを一つの表にまとめるフレームワークをご紹介しました。「誰が」「どの顧客接点を」「何のために」担当しているのかを整理するためのものです。

今回は、このフレームワークを使って業務やチャネルを整理したときに表れやすい5つの課題を紹介します。各課題を手掛かりに、自施設で対応できていない顧客接点や、担当が曖昧な業務を確認してください。

顧客体験起点型ホテルDXフレームワーク
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本表は観光庁「宿泊施設のためのIT活用事例集」「宿泊施設のためのIT活用ハンドブック」を参考に、
eSURVEYが顧客体験(カスタマージャーニー)の観点から再整理したものです。

観光庁事例集も、統一された正解を示しているわけではない

観光庁の事例集は、全国の宿泊施設を網羅した調査ではなく、各施設が自施設での活用方法を検討するための参考事例です。実際に11施設の取り組みを見比べると、施設ごとに異なる方法が採用されています。

例えば、『萃sui-諏訪湖』や『モアナコースト』では、SNSや自社Webサイトの役割を定めて運用しています。ただし、各チャネルに担わせている役割や運用方法は施設ごとに異なります(詳細は第1回・第2回記事をご参照ください)。

事例集でも、「自施設に応用できる活用事例があるか」という視点で各事例を確認することが推奨されています。

前回ご紹介したフレームワークも、自施設の状況を整理するためのたたき台として作成しています。すべての施設に当てはまる共通の正解を示すものではありません。次章では、実際に整理したときに表れやすい5つの課題を取り上げます。

フレームワークで確認できる5つの課題

① SNSは頑張っているのに、予約につながらない

フレームワークでは、SNSを施設の認知や候補化に有効な主要チャネル(○)と位置づけています。一方、予約を成立させる「成約」の段階では、SNSは補助的なチャネル(△)です。

カスタマージャーニーフレームワーク上の位置づけ自社の記載例
施設候補化○(主要チャネル)実施中(週5投稿・広報担当)
成約△(補助的)特に対応なし

顧客は、SNSで施設を知ったあと、自社WebサイトやOTAで詳しい情報を比較し、予約に進みます。そのため、SNSから自社WebサイトやOTAへ顧客を誘導する設計が必要です。SNSの投稿数を増やすだけでは、認知から予約までの導線は整いません。

弊社でも以前は、「Instagramを運用しています」と聞くだけで、SNS活用が進んでいる施設だと捉えることがありました。しかし、フレームワークに沿ってヒアリングすると、フォロワー獲得には取り組んでいても、自社WebサイトやOTAへの誘導が十分に設計されていないケースがあります。フォロワー数の増加と予約数の増加は同じではありません。投稿内容からプロフィール、自社WebサイトやOTA、予約ページまでを一連の導線として設計する必要があります。

② OTAからの予約はある。でも再訪につながっていない

OTAは、予約を成立させる「成約」における主要なチャネル(○)です。一方、予約後の顧客に再訪を促す段階では、補助的なチャネル(△)と位置づけています。

カスタマージャーニー/業務フレームワーク上の位置づけ自社の記載例
成約○(主要チャネル)OTA経由の予約が中心
再訪(情報発信・会員施策)△(補助的)特に対応なし

OTAで予約を獲得しても、予約後の顧客に継続して働きかける仕組みがなければ、顧客との接点は予約時で途切れてしまいます。そこで、再訪に向けた情報発信や会員施策では、自社メールやLINEが主要なチャネルとなります。OTAによる予約獲得と、自社チャネルによる宿泊後の働きかけを分けて設計することが重要です。

③ LINEを導入した。でも、何に使うのか決まっていない

フレームワークでは、LINEを再訪に向けた情報発信や会員施策を担う主要なチャネル(○)と位置づけています。宿泊後も顧客との接点を維持し、季節の情報やクーポンなどを届けることで、再訪のきっかけをつくります。

カスタマージャーニー/業務フレームワーク上の位置づけ自社の記載例
再訪(情報発信)○(主要チャネル)友だち登録300人、配信は数ヶ月に1回
再訪(会員施策)○(主要チャネル)クーポン配信は未実施

LINEを導入しても、誰に何を届けるのかが決まっていなければ、友だち数だけが増え、配信や会員施策は進みません。登録者数や配信回数だけで判断せず、再訪を促すために、宿泊後の顧客へ届ける情報や特典を具体化する必要があります。

ただし、最初から大掛かりな施策に取り組む必要はありません。例えば、「今月は敷地内のこの花が見頃です」といった季節の情報も、再訪のきっかけになります。このような情報発信や会員施策を継続するチャネルとして、LINEを運用することが重要です。

④ SNS、OTA、Webをそれぞれ別の担当者が運用している

ホテルでは、SNS、OTA、自社Webサイトなど、チャネルごとに担当者が分かれていることがあります。

チャネル施設候補化再訪担当
SNS実施中特になしSNS担当
自社Web実施中特になしWeb担当
メール―特になし担当未定

チャネルごとに担当者が決まっていても、カスタマージャーニー全体の業務が分担されているとは限りません。この例では、SNS担当とWeb担当が施設候補化を担う一方、再訪に向けた業務は設定されておらず、メールの担当者も決まっていません。

各担当者が運用しているチャネルだけでなく、顧客体験のどの段階で、どの業務を担うのかまで整理することで、担当業務の空白を確認できます。

⑤ いろいろなチャネルを使っているが、全体像が分からない

OTA、SNS、LINE、Google、自社Webサイト、メールなど、複数のチャネルを導入していても、それぞれの役割が整理されているとは限りません。チャネルの数ではなく、各チャネルが顧客体験のどの段階を支えているかを確認する必要があります。

①〜④の表を並べると、SNSは施設候補化、OTAは成約、LINEは再訪というように、各チャネルが異なる段階を担っていることが分かります。しかし、チャネルごとの運用状況だけを見ても、認知から予約、宿泊後の再訪までが一連の顧客体験としてつながっているかは判断できません。

また、担当者が決まっていても、顧客体験の段階によっては担当業務に空白が生じます。各チャネルの役割、施策、担当者を一つの表で整理することで、連携不足や業務の空白を把握できます。

まとめ

このフレームワークを作る過程では、「正解を一つに決めることの難しさ」も確認できました。弊社では資料の品質チェックに複数の生成AIを活用しており、その検証結果を別記事「AIを品質管理に活用【第5回AI時代の資料作成】」で紹介しています。同じ資料を複数のAIで確認したところ、多くの指摘は一致した一方、一部の評価はAIごとに異なりました。

今回のフレームワークでも、複数のAIによるチャネル評価が一致しない項目がありました。社内の担当者間でも意見が分かれ、ホテル関係者の受け止め方も施設によって異なりました。例えば、OTA経由の顧客に対する有料の再訪PR機能は、その機能を知っているかどうかで評価が変わります。

評価が分かれる理由の一つは、SNSやLINEなどの機能が継続的に拡張されていることです。ツールの用途は、利用している機能や確認する時期によって変わるため、「このツールは何のためのものか」という認識も人によって異なります。したがって、一般的な正解を先に決めるのではなく、自施設で実際に使っている機能と業務を確認する必要があります。

このため、弊社では一般的な評価をそのまま当てはめるのではなく、自施設で現在行っている業務を確認し、担当者間で共有することが重要だと考えています。

このフレームワークを使って自施設の業務を棚卸しすると、「この業務を改善したい」「お客様からこのような声があった」といった現場の情報を、担当者間で共有できます。

業務やチャネルを一枚の表に整理すると、活用しきれていない機能や、部門間で連携できていない顧客接点を確認できます。そのうえで、未着手の業務を売上への効果と着手時の負担から比較すると、優先する施策を決めやすくなります。

適切なチャネルの連携方法や着手順は、施設の規模、運用体制、客層によって異なります。棚卸しによって対応できていない顧客接点が見つかった場合は、各チャネルの担当者や運用パートナーと対応方法を検討してください。

複数の施設や部門を横断して支援する運用代行会社にとって、担当者ごとに回答が異なる項目は、施設内で十分に言語化されていない論点です。各施設の業務や顧客接点を共通のフレームワークで整理し、その論点を共有する支援は、運用改善だけでなく、施設との関係を深めるきっかけにもなります。

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